大学受験TIPs

　もともと国公立大学の第一次選抜のための試験としてはじまったセンター試験（はじまった当初は共通一次試験という名前でしたが）。いまでは大多数の私立大学もセンター試験を利用して選抜をおこなっています。しかし、一定レベル以上の私立大学は定員のほとんどをセンター試験を利用しない一般入試で選抜します。では私立大学志望者がセンター試験を受験する意味はどこにあるのか。この記事ではこれについて述べてみます。

私立大入試の方式

　センター利用入試について考えるにはまず私立大の入試方式にはどんなものがあるのか知っておく必要があります。大学ごとに名称は微妙に異なりますが、主な方式は以下の６つに分けられます。

① 一般入試による選抜
　大学が独自に実施する学部ごとの入試です。募集人数は②と合わせて数百人程度です。大学入学者のうちのほとんどがこの方式で合格したひとです。その意味で大学のレベルを測るのに最も適しています。実際、予備校がだしている大学の偏差値表は一般入試の結果から計算したものです。

② 合算判定（一般＋センター）による選抜
　センター試験の点数と一般入試の点数を合わせて学部ごとに合否を判定する選抜方法です。募集人数は①と合わせて数百人程度です。センター試験が高得点であれば一般入試の前に他の受験生よりも一歩先んじることができます。また、合算判定では一般入試のみの場合に比べて一般入試で受験しなければならない科目が少ないため、直前期の負担軽減になります。しかし、一般入試での受験がなくなるわけではないので合算判定による選抜においてセンター試験は保険程度の意味合いです。

③ センター利用入試による選抜
　センター試験の点数のみで学部ごとに合否を判定する選抜方法です。募集人数は各学部数十人程度です。大学独自の試験を課さないため負担が少なくて済む一方、要求されるレベルは一般入試よりも高いです。

④ 統一入試による選抜
　大学が独自に実施する全学部共通の入試です。募集人数は各学部数十人程度です。１月末から2月上旬にかけて実施される場合が多く、一度の試験で複数の学部の合否判定を受けることが可能です。受験料も割安です。

⑤ ＡＯ入試による選抜
　小論文や面接などによって選抜を行います。募集人数は数十人程度が相場です。高校の評定平均値が一定値以上ないと出願資格がないものもあるので注意が必要です。また、入試時期が他の方式とは大きく違う（秋頃）ので、受験を検討している方は早めに準備を進めてください。

⑥ 指定校推薦による選抜
　昔ながらのいわゆる「推薦」です。高校ごとに数人の枠が与えられ、高校側が推薦する生徒を決定します。どの大学から何人分の推薦枠をもらっているのかといったことは高校ごとに異なります。詳細は高校の進学担当の先生に聞いてみてください。

センター利用入試の科目数

　ではセンター利用入試のためには何科目センター用に勉強すればよいのでしょうか。②であれば１科目程度、③であれば3科目以上が一般的です。③に関しては出願の際に使用する科目数を選択します。科目数ごとに定員が分かれていて別々に合否判定を行い、異なる科目数の併願はできません。私立の一般入試は通常3科目ですから、4科目以上になるとセンター試験のためだけに新たに勉強しなければなりません。しかし、科目数が多いほど合格最低点が下がる傾向があるので時間に余裕のある人は4科目以上のセンター利用入試を検討するとよいでしょう。

センター試験と一般入試の範囲の違い（英・国）

　私立専願のひとがセンター利用4科目以上を受験するなら当然勉強する科目を増やさなければなりませんが、センター利用3科目のひとでも勉強する範囲を広げなければならない場合があります。それはリスニング（文系・理系どちらも）と漢文（文系）です。センター試験は高校の学習範囲からまんべんなく出題されるのでリスニング、漢文ともに50点の配点があります。私立の一般入試では出題されないからといって全く勉強していないと痛い目をみます。最低限でよいのでちゃんと対策しましょう。高校、予備校でこれらの授業があるというひとは寝ずに聞いてください。授業がないというひとは勉強法を載せておきましたので参考にしてください。
センターリスニングの勉強法、センター漢文の勉強法（近日UP）

センター利用入試の利点

　果たして勉強する科目や範囲を増やしてまでセンター利用入試を受ける利点はあるのでしょうか。わたしはセンター利用入試をうけるメリットは大いにあると考えています。第一に、②のような試験形態では一般入試で失敗したときのための保険の役割を果たします。また③のセンター利用入試の合格最低点は確かに高いですが、自分の実力より若干下の滑り止め大学ならばまず受かります。金銭的な問題がなければ滑り止め校の受験はするはずです。センター利用入試を受ければ試験会場に行かずにしかも早い段階（2月上旬に発表のところがほとんど）で滑り止め校を確保できるのですから、これを利用しない手はないでしょう。早めに滑り止めを確保して身体的・精神的負担を軽くすれば、第一志望校の合格も近づきます。

結論

　私立の一般入試で使う科目以外にも得意科目があったというひとや、リスニングと漢文を学べる環境にあるひとはセンター利用入試を受験することを強く勧めます。また、上記に該当しないひとでもがんばってみる価値はあると思います。せっかく便利な制度があるのですから積極的に利用しましょう。
センター利用入試に関して多くの大学に共通する事項はこの記事で述べたとおりですが、個々の大学によって科目の指定状況などが異なりますので、必ず資料を取り寄せて調べておいてください。「テレメール進学サイト」というウェブサイトでは全国の大学の大学案内や願書を取り寄せることができます。願書は有料の大学がありますが、大学案内はほとんどの私立大学で無料です。郵送料もかかりません。センター利用入試の指定科目などは大学案内をみればわかりますから、自分が受けるかもしれないと少しでも思った大学は一通り請求しておくことを勧めます。
→テレメール進学サイト
 

　この記事では一般論としての学習プランの立て方と、その際わたし独自に用いる用語の定義を紹介します。独自の用語なんて思い上がったことをするとおっしゃられるかもしれませんが、説明の利便性向上のためとご了解ください。

勉強形態の分類

　まず、皆さんが勉強する状況は①高校・予備校の授業、②自習室・家での机に座っての勉強、③通学途中など余剰の時間を使っておこなう勉強、のいずれかです。①はやることが決まっていますが、②・③に関してはそれぞれメイン参考書・サブ参考書を対応させます。つまり、メイン参考書とは②の状況において使用する参考書、サブ参考書とは③の状況において使用する参考書であると定義します。したがってメイン・サブの分類は流動的で、例えば最初メイン参考書として活用していた本を、復習としてもう一度見直すときはサブ参考書に対応させるということもあります。あくまでこの区別はある参考書でどういう状況下で勉強するかを示すものであり、参考書の難易度とは関係ありません。学習プランを立てるときは①、②、③にどの授業・参考書を対応させるのかを決めることがまず出発点です。これらを用いた具体的なプランの立て方は科目ごとに掲載しています。本ページ左列のカテゴリ欄「参考書紹介」のなかのタイプ別学習プランと書かれた記事を参照してください。

参考書の分類

上記参考書を使う場面の分類を行いました。次は参考書自体の分類です。以下の分類は便宜的なものですが（参考書によってはどちらに分類するか迷うものもある）、この分類に従えば学習プランが立てやすいはず。

※　大まかに言って、問題と解説を比べたときに解説が主体なら参考書、問題が主体なら問題集と呼ぶことにします。

講義系参考書　…　問題を解くことよりもその根本原理を詳しく解説することに重点を置いた参考書。原理を深く理解し強力な思考力を養成できる反面、演習不足に陥りやすい。
例：実況中継シリーズ（語学春秋社）

演習系参考書　…　講義系参考書に比べ個々の問題にたいするアプローチが詳しいのが特徴。あくまで参考書であるため扱える問題には限りがあるが、扱った問題に対する恐怖感は払拭される。一方で、勉強した考え方を応用して別の問題に役立てる力はつきにくいという欠点も持つ。
例：細野の○○が本当によくわかる本（小学館）〔○○には確率、微積など数学の分野が入ります〕

問題集　…　問題を体系的かつ網羅的にまとめたもの。解説は比較的簡潔にまとめられている。問題を解く経験が積めるためある程度基礎がついてから使用すれば効果は絶大だが、最初の1冊にするには解説が足りない。
例：チャート式数学（数研出版）〔通称　赤チャート、青チャート〕

記憶本　…　暗記系科目（最近ではそうでない科目のものも…）の覚えるべき要点をまとめたもの。単語集、用語集、ゴロ本などが含まれる。単体では効果を発揮せず、他の参考書や高校・予備校の授業との併用が必要。
例：英単語ターゲット１９００（旺文社）、世界史用語集（山川出版）

具体的な勉強法・実施日程などは高卒資格.comが詳しいです。


―wikipediaより転載―

高等学校卒業程度認定試験に合格した場合、以下の効果が発生する。

1.公的に「高等学校を卒業した者と同等以上の学力がある」とみなされる。（高等学校卒業程度認定試験規則第1条）
2.大学・短期大学・専門学校・公務員試験・国家資格の受験資格を得ることができる。
3.就職の際、地方自治体・民間企業の一部から高等学校卒業者と同等に扱われることができる[1]。
合格者は高等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認められるが、高等学校自体を卒業してないため最終学歴は高等学校卒業にはならない。

現在では、合格者に対して高卒と同等の扱いが与えられるようになったことや、受験のチャンスが年２回へと変更されたことなどにより、受験者数が毎年増加する傾向となっている。最後の大学入学資格検定（大検）が行われた平成16年度の時点では、出願者が2万4,960人であった。これに対して、平成20年度に実施された高認試験においては3万3,264人の受験者数があり、受験者は４年間で33%の増加を見せた。

高認試験の試験会場は、各都道府県に一か所ずつ設けられている。東京都など受検者の多いところでは国立大学を使用しているが、他の道府県では公立高校を使用するケースが多い。受検者の少ない県では、県庁会議室などを会場として使用する場合もある。

高認試験の解答はすべてマークシート方式で行われている。40%程度の正答率があれば、高認試験の合格ラインを超えることができる。

高認試験の合格者が大学･短大や専門学校等への進学を希望する場合、学習塾や予備校などで補習することが望ましい。 高認の試験勉強では「最低限の基礎的な知識」を学習するだけなので、大学・短大等の入試問題を解く程度の学力を身につけることができないためである。

『高卒』の学歴が欲しい場合、夜間高校や通信制高校などを卒業するというルートも用意されている。

学歴（資格）欄記入例（文部科学省推奨） 「平成○○年○○月 高等学校卒業程度認定試験合格」

 受験資格

受験する年度末までに満16歳以上になる者。

従来の大学入学資格検定では、高等学校の全日制課程に在籍する者（高校を休学中や不登校状態を含む）は受験できないなどの制限があった。高等学校卒業程度認定試験では、この試験を受験する年度中に満16歳以上になる者で大学入学資格を持たない者であれば、すべて受験可能になった。但し、16歳・17歳の時点で合格しても、合格証書には「18歳の誕生日になるまで（日本の学校教育法に基づく設置である）大学の受験資格がない」旨の条件が付記され、例外を除いて満18歳になる年度まで大学に入学する事[3]はできない。
旧制度の大学入学資格検定（大検）の合格者（＝全科目合格者）は受験できない。（大学入学資格検定合格者も高等学校を卒業した者と「同等以上の学力」があると認められるので、大学受験や就職の際の扱いは高等学校卒業程度認定試験の合格者と同じである。また、大検で合格した科目は、高卒認定試験でも免除扱いになる。）

例外として、満17歳に達した者で、大学の定める分野において特に優れた資質を有すると大学が認めた者について、教育上の例外措置として大学入学資格が認められる[4]。なお現在、この特例措置は、大学を受験する場合のみ適用され、専門学校等、他の教育機関を受験する場合には適用されない。

 受験日及び出願期間
受験日:8月初旬及び11月中旬、各2日の日程
出願期間:5月中及び9月中、各約13日間
 
試験科目
合格に必要な科目は以下の通りで、科目数は8（現代社会でなく、倫理と政治・経済を選択した場合は9）となる。

国語
国語総合:必須
地理歴史
世界史A / 世界史B:どちらか1科目必須
日本史A / 日本史B / 地理A / 地理B : どれか1科目必須
公民
現代社会 / 倫理 / 政治・経済 : 現代社会1科目ないし倫理と政治・経済の2科目のどれか必須
数学
数学I:必須
理科
理科総合A・B / 物理I / 化学I / 生物I / 地学I:どれか2科目必須
外国語
英語:必須
 合格基準
大検時代の末期より各科目とも40点前後が合格基準となっていて、必要な科目の合格基準をすべて満たせば高卒認定合格となる。

一部の科目だけ合格した場合、当該科目は翌年以降に科目免除になるため、改めて受け直す必要がない。

 科目免除
過去にまだ合格していない高卒認定試験科目のうち、次の条件に合う科目は申請すれば免除される。

高校や高等専門学校、指定高等専修学校などで免除要件に合う必要単位数を修得した科目
文部科学大臣認定の在外教育施設で免除要件に合う必要単位数を修得した科目
過去に大学入学資格検定で一部合格した科目
以下の技能審査（検定試験）を取得している科目
英語：実用英語技能検定(通称英検)準2級以上、全商英語検定試験2級以上、国際連合公用語英語検定試験C級以上
数学：実用数学技能検定(通称数検)2級以上
日本史：歴史能力検定日本史2級以上
世界史：歴史能力検定世界史2級以上
また、以上の科目免除を行った結果全科目が免除となる場合は、任意の1科目を受験し合格すれば高卒認定合格となる。

詳しくはこちら　（文部科学省ウェブサイト）


具体的な勉強法・実施日程などは高卒資格.comが詳しいです。